ビータプローバがリニューアルを機にA-TE-RUを全台導入
情報発信のデジタル化でスタッフの労力削減へ

広島県を中心に島根県、山口県で計19店舗を展開するプローバグループが8月10日、広島市佐伯区の大型店『ビータプローバ』をリニューアルオープンした。これを機に店内プロモーションを劇的に変える「A-TE-RU」（アテル）を1044台全台で導入。グループ全体で業務改革を推進している。

広島市内の西側に位置する『ビータプローバ』は、周囲を緑に囲まれた県道沿いに位置する郊外店。今回のリニューアルでパチンコの1ボックスを5・6円貸しのパチスロコーナーに変更。これに伴い総台数は1044台（パチンコ600台・パチスロ444台）になった。

パチスロ増台についてプローバ営業部の田村康文課長はこう話す。

「いまはパチンコよりパチスロに優位性があると判断した結果です。スマスロコーナーには出玉感を出すために出玉表示器を導入。ジャグラー用のデータ表示器も最新の機器を導入し、パチスロコーナーの装飾も工夫しました」

こうした店内プロモーションに加えて導入したのが「A‐TE‐RU」だった。「A‐TE‐RU」はNFCチップを搭載した特殊シール。これを遊技機各台の膳板に貼ることで、遊技者はスマホを「A‐TE‐RU」に近づけるだけでネットにつながり、遊技機の説明や店舗インフォメーションなどの情報に簡単にアクセスできる。これにより、これまで台間に設置していた紙の遊技機説明冊子などが必要なくなる。


無休営業の開始による
課題を解決

プローバグループが「A‐TE‐RU」を導入した背景には、同社が直面した大きな課題があった。広島県内のホールは今年5月（エリアによっては6月）から、これまで月に2日あった店休日が撤廃され無休営業になった。それに伴いスタッフひとりあたりの作業負担が増えることになる。

「新台入替の際に紙の遊技説明冊子を作って差し替えるのは大変な作業。店休なしにこれを行うのはスタッフに大きな負担をかけることになります。短時間で入替作業を行うためにはどうしても入替の工程を減らしていく必要がありました」

そこでプローバの本部が導入を検討したのが「A‐TE‐RU」だった。ただし、導入にあたって課題となったのがデジタルリテラシーの世代間の格差だ。田村課長はこう振り返る。

「情報発信ツールを紙からデジタルに移行することは、スタッフの労力を減らし、SDGｓや脱炭素社会の実現という社会課題の解決にもつながります。一方で完全低貸しの店舗や山間部の店舗など高齢者が多い店舗では、スマホに慣れていないお客様にひと手間をお願いすることになります。当社としてはESとCSの両立を目指して、まずは幅広い年代層が来店される店舗で先行導入することを決めました」

系列店のうち、7月末に4店舗、8月に『ビータプローバ』を含めて4店舗、9月に2店舗と、運営店舗の半分で順次導入を進めている。

業務用スマホを
スタッフ全員に支給

導入にあたっては、顧客の理解を得ながら進めていくことを最優先に考えた。そのひとつが『ビータプローバ』で実施を決めたスタッフ全員に対する業務用スマートフォンの支給だ。

「A‐TE‐RUの使用方法を説明するためにお客様のスマホを使用しなくても済むようにと考えました。それによってお客様とのコミュニケーションの機会を増やせるのではとポジティブに考えています」

A‐TE‐RUでは台番号ごとの機種情報を一括管理。事前にどの台番号にどの機種を設置するかをワンタッチで変更できる。先行導入店では、2カ月は台間に設置する紙の遊技機説明冊子を併用して、周知が行き渡った段階で紙の冊子を廃止する方針だという。

『ビータプローバ』がリニューアルオープンした8月10日には、株式会社A‐TE‐RUが、A‐TE‐RUの使用方法を遊技者に説明する女性スタッフを派遣。遊技中のプレイヤー一人ひとりに丁寧に説明していた。A‐TE‐RUの佐々木健太郎社長は「初動でしっかりと説明されている法人さんほど、その後の利用率が高くなっているので、こうした点もしっかりフォローしていき、店舗様とともに利用促進につなげていきます」と話す。


顧客に伝える情報は遊技機説明以外にも景品の案内や店舗情報など多岐にわたる。1000台を超える大型店では、こうした情報伝達を紙で作って入れ替える作業は膨大になる。田村課長はこうした情報配信をすべてデジタルに代えていくことを目指すという。

「遊技台まわりでの情報発信には限界があります。しかしお客様がA‐TE‐RUを使ってくだされば、お客様が欲しい情報を無限に伝えられます。そこは優位性を発揮できる部分。情報発信のデジタル化で、地域で1番愛される、選ばれ続けるお店を作りたいという当社の思いを実現させていきたいと思っています」





※『月刊アミューズメントジャパン』2023年10月号に掲載した記事を転載しました。