アミューズメントジャパン調査
49歳以下約7割、10代～30代の参加者が4割占める
2016年のパチンコ・パチスロ参加者

アミューズメントジャパンが全国の18歳から79歳を対象に調査を行った結果、昨年1年間に「1回以上」パチンコ・パチスロを遊技したことがある人の割合（参加者率）は12.4％で推計1199万人。前の年とほぼ同じだった。このうち60代以上はわずか2割にすぎない。問題は若年層の遊技頻度の低さにある。


弊社が今年1月に行った大規模な生活者調査の結果から得た各年代の遊技参加者率に、平成27年国勢調査の日本の各年代の人口を掛けて参加者人口を算出すると、最も多いのは40代で298万人、次いで30代で251万人。60代・70代の参加者率は若年層の半分以下なので、参加者全体に占める割合は2割（19.6％）に過ぎない〔図〕※。

パチンコ・パチスロ参加者のうち週に3日以上の頻度で遊技をしている人は約2割（19.7％）。週1日程度の頻度も約2割（21.6％）。「3カ月に1日程度～1年に1日程度」が25.4％だった。

年代別に見ると、年代が高いほど頻度が高い参加者の割合が多い。「ほぼ毎日～週に3日程度」のユーザーの割合は、20代・30代よりも60代・70代のほうがやや多い。「月に2回以上」のユーザーの割合は20代・30代ではほぼ5割だが、60代では65％、70代では8割に高まる〔図〕



遊技参加者人口1199万人が「ユニーク」な人数を指しているのに対して、ホールの現場ではユーザー個々の識別でなく「延べ」人数で把握している。そのため来店頻度が高い高齢者が多く見えるのだろう。

「若年層が少ない」と感じるホールは、店内施策の何かが”高齢者シフト“になり、若年層を遠ざけていないか点検が必要なのではないか。レジャーの安近短化が進む中で、長い時間を投じなければ楽しめないパチンコ・パチスロ遊技は、限られた「可処分時間」の中で敬遠されている可能性もある。

現在、「常連の高齢客中心」のホールこそ危機感を持ち、若年～中年層客を増やす取り組みをしなければ、急激な稼働低下が起こる可能性がある。60代、70代のユーザーは来店頻度が高いため、顧客1人を失うと稼働への影響が多いからだ。

高齢になってから遊技を始めるユーザーはほぼいないうえ、現在の高齢ユーザーの遊技継続意向率は決して高くない。

ホールが「客数減」を感じているのは、遊技参加者人口の減少よりも遊技頻度の低下だ。前年より遊技頻度が減ったと回答した参加者は43.4％で、増えたと回答した参加者の14.8％を大きく上回る。遊技頻度が減少した参加者のほうが多いことは、すべての年代に共通していて、60代・70代でも例外ではない。



遊技業界がやらなければならないことは多岐にわたることは各所で繰り返されてきた。だが、ここで指摘したいのは、①40代以降の遊技離反を食い止めること、②特に若年層の来店頻度を高めること（来店頻度が低い層は遊技継続意向率も低い）、③若年層の新規ユーザーを増やすこと。

若年層の新規ユーザー獲得は、ホールの外でノンユーザーに対して働きかけることなので、遊技機開発を含めた業界全体の取り組みが必要だ。

※年代別の遊技参加者率や、遊技参加者全体に占める新規参加者（16年に初めて遊技をした人）の割合は週刊アミューズメントジャパン2月20日号で既報。