APJ・エンビズ総研・シーズ合同
プレイヤー調査2019 セミナー 東京で開催
データを紐解きプレイヤー動向を探る

アミューズメントプレスジャパン、エンタテインメントビジネス総合研究所、シーズの3社は合同で13日、東京・押上のグローリーナスカ会議室で、「データを紐解きプレイヤー動向を探る」と題したセミナーを開催した。今年2月に3社が合同で実施した「パチンコ・パチスロプレイヤー調査2019」のデータをもとに、調査結果を解説するとともに、今度の課題への対応の仕方を提示した。

第一部は、「現場の肌感覚ではわからない市場動向」と題して、アミューズメントプレスジャパン出版事業部の田中剛統括部長が講演。プレイヤー調査のデータをもとに、遊技参加者の特徴を非参加者と比較しながら解説。
田中統括部長が指摘したのは、遊技参加者の公営ギャンブルの参加率の高さや、女性に遊技参加を促すことの難しさ、職業による遊技参加率の違いなど。現場の肌感覚と思っている認識には、多分に「思い込み」があるため、データによって検証することの必要性を説いた。

第二部は、「データを見る思考をチェンジ！　劇的に変わる数字の真実」と題して、遊技産業未来研究所の中野忠文代表が講演。同社は、パチンコ・パチスロのマーケティング事業を行うシーズのパートナー企業で、ホール向けコンサルティングを行っている。
中野代表は、「調査の結果参加人口が微増しているがそれは表層データ。遊技頻度分布、プレイ時間分布など分解してみることで深層データが見える」と、参加人口データの深掘りのほか、主軸機種データの深層分析から見えるファンの実像を解説した。
データの深層を活用した今後の対応として、小売業界を参考にした動線を意識した店内レイアウト、若年向け・年配向けそれぞれに見てもらいやすい誘導POPの工夫、滞在時間を延ばすコーナーづくりを提案した。



第三部は、「直面する課題を生き抜くための情報戦略」と題してエンタテインメントビジネス総合研究所の藤田宏代表が講演。「パチンコ・パチスロプレイヤー調査2019」のデータをもとに、遊技への消費税増税の影響、店内禁煙化の影響を解説。「増税の影響があることを前提に対応を準備する」「増税の影響を短期間にとどめるような対策を実施する」「嫌煙離反客の呼び戻し策を実施する」などを提言。さらに新基準機時代への対応の基本方針を示した。