ブランド総合研究所・アイブリッジが調査
COVID-19 消費者への影響と収束後の行動
年代間で危機意識に大きな差

ブランド総合研究所（東京都港区） とアイブリッジ（大阪府大阪市）は、全国の20歳～89歳の男女インターネットモニター（学生を除く）を対象に、新型コロナウイルスの影響などに関する調査を実施した。有効回答は約1万9千、調査期間は4月25日～27日。

新型コロナウイルス感染拡大で自身の仕事・業務に直接影響があったことについて17の選択肢を提示して尋ねたところ（複数回答）、会社員・パートの3割近くが「業務上で感染の危険を感じている」と回答し、「特に影響はない」を上回った。「売上や収入が減り、生活費が確保できなくなった」は回答者全体では約1割だが、職業によって回答率は大きく異なり、自営自由業では30.7％、パートでは18.1％と高い。

生活において困っていることとして最も多く挙げられたのは「必要な物資が不足・手に入りにくい（マスクや消毒剤など）」で、若年層では約4割、40代以降では約5割。次いで多かったのは「運動不足になっている」「生活のメリハリがなく、だらだらと過ごすようになってしまっている」「精神面でのストレスが大きい」だった。この4項目の回答率はいずれも女性の方が10ポイント以上多く、女性ほど大きな不安やストレスを抱えていると考えられる。

日頃実施している新型コロナウイルス感染防止の行動で最も多いのは、いずれの年代でも「外出の際は、必ずマスクを着用している」。年配者ほどこれを実施している人の割合が高く50代以上では約7割だが、20代では5割にとどまった。17の項目を提示して複数回答で尋ねた結果を見ると、明らかに上の年代ほどさまざまな感染防止策を実施している人の割合が高い。「手洗いや消毒を頻繁に行っている」人の割合は、60代以上では68.5％であるのに対して、20代では44.3％と20ポイント以上の差がある。人との距離を気にする（なるべく離れるようにしている）人の割合も、60代以上が46.1％であるのに対して、20代では28.2％だった。

男性と女性を比較すると、「外出の際は、必ずマスクを着用している」「手洗いや消毒を頻繁に行っている」のいずれも、男性の回答率は女性を20ポイント以上下回った。

これら感染防止対策の実施状況の違いから、女性よりも男性、年配よりも若年層のほうが危機意識が低いと考えられる。この層は、新型コロナウイルス感染拡大が収束し自粛が解除されたら、いち早く＜ビフォー・コロナ＞に近い消費行動に戻ると考えらえる。

新型コロナウイルス感染拡大が収束し自粛が解除されたらやりたいこと、行きたいところは、いずれの年代でも「外食」「国内旅行」「ショッピング」がTOP3だった。これに続いたのは、20代～40代では「遊園地やレジャー施設」、50代では「コンサートやライブ」、60代以上では「美術館や博物館」だった（冒頭のグラフを参照）。

やりたいこととして「ギャンブルやパチンコ」を挙げたのは全体では4.1％。年代別に見ると40代（4.7％）、30代（4.5％）で高く、地域別で見ると北海道（5.2％）、九州（4.8％）で高い。職業別で見ると会社員（5.1％）、自営自由業（5.1％）で高い。


新型コロナウイルス感染拡大の収束後、消費者の行動は以前とは全く異なるものになるだろうと言われているが、消費者をひとくくりにせず、セグメントごとに「客足の戻りが鈍い層なのか、速い層なのか」「徹底した安全性の訴求が来店動機につながる層なのか、つながらない層なのか」を見極めた個別の集客戦略が必要になるはずだ。