シーズ・EBI・APJ共同調査
遊技参加人口837万人 前年調査から微増
P・Sとも高頻度プレイヤー人口は減少

アミューズメントプレスジャパンとシーズリサーチ、エンタテインメントビジネス総合研究所が共同で、今年2月に全国の生活者3万7千人以上を対象に実施した調査の結果、2021年の遊技参加人口は前年から微増したものの高頻度プレイヤーが減少していた。

本調査によると、遊技可能な18歳～79歳人口における、過去1年間に「パチンコもしくはパチスロ」を1回以上遊んだ人（=2021年の遊技参加者）の割合は8.7%だった。18歳～79歳の人口を基に推計した参加人口は837万人。
遊技参加者率は、2020年の活動を尋ねた前年調査（2021年2月に実施）より0.3ポイント（推計24万人）増加した。しかし、コロナ禍前の2019年の推計1024万人（遊技参加者率10.6％）と比較すると187万人も少なく、回復には程遠い状況だ。

パチンコ、パチスロを個別にみると、パチンコの参加者率は7.9％（前年比0.3p増）で推計参加人口は758万人、パチスロの参加者率は6.2％（同0.2p増）で参加人口は593万人。いずれも前年調査より微増した。

パチンコもパチスロも参加者率が最も高いのは男性30代層で、次いで男性18歳～29歳層。公営ギャンブル4種のいずれにおいても同様の傾向で、年代が高いほど参加者率は低い。

パチンコおよびパチスロの参加者率が前年調査より微増したのに対して、同様に屋内レジャーであるゲームセンター・ゲームコーナーおよびネットカフェ・漫画カフェは減少した。

公営ギャンブル4種（競馬、競輪、ボート、オートレース）はいずれもインターネット経由の投票券購入が増加したことで2021年も売上が好調だったが、参加者率は前年と同水準で、競馬10.2％、競輪4.2％、ボート4.1％、オート3.2％。公営ギャンブルの好調は参加人口の増加ではなく、頻度の増加もしくは購入単価の上昇によるものと考えられる。

オンラインカジノ（国内からのアクセスは賭博罪にあたると考えられる）も前年調査とほぼ同水準の2.7％。今年調査に盛り込んだテキサスホールデム（ポーカー）の参加者率は2.9％で推計282万人だった。

冒頭に、パチンコもパチスロも2021年の参加人口は前年から微増したと示したが、頻度が高めの「毎日～週に2回以上」層および「月に4～5回程度」層の参加人口に着目すると、パチンコもパチスロも減少している（図参照）。パチンコを週1回以上（月4～5回程度）の頻度で遊んだプレイヤーは、2020年には325万人だったが2 021年には32万人（9.7％）減少し294万人になった。同様にパチスロを週1回以上の頻度で遊んだプレイヤーは、2020年には253万人だったが2021年には34万人（13.3％）減少し220万人になった。コロナ禍で起こっているのは「プレイヤーのヘビーユーザー化」ではなく、「ヘビーユーザーの頻度低下」だ。　文＝田中剛（アミューズメントジャパン）

本調査は全国の18歳～79歳の男女を対象にパチンコ・パチスロおよび公営ギャンブルなどのレジャーの参加経験や頻度などを調べる大規模なインターネット調査で、例年シーズが発行している白書『パチンコ・パチスロ プレイヤー調査』の前段階のためのもの。地域や年代に偏りが出ないよう回収サンプル数を割り付けた上で、回答者の性・年代の構成比が国勢調査に準拠するようウェイトバック集計を行い、調査から得られた回答を本紙が独自に集計した。

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このスクリーニング調査から抽出した過去1年以内の遊技経験者1,500サンプルについてさまざまな角度から分析した『パチンコ・パチスロプレイヤー調査2022』が6月中旬に刊行予定。

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