A-TE-RU 導入レポート
話題のツールを伯和グループ全32店舗で導入！
台間機種説明POPのデジタル化で業務軽減を実現

昨年5月にリリースされたNFCチップ搭載の非接触型店舗支援ツール『A-TE-RU』（アテル）。導入開始から1年が経過し全国に普及しつつある中、広島県を中心にホール32店舗を展開する伯和グループ（東広島市）が全店舗に『A-TE-RU』を導入した。決め手となったのは、スタッフの業務軽減だった。

女性スタッフの作業を軽減

『A‐TE‐RU』は非接触でスマホを近づけるだけでネットにつながる、NFCチップを搭載した特殊シール。個々の遊技台付近にシールを貼ることで、個別の遊技機の情報や各種SNSなどに簡単にアクセスできる。台間に設置している紙をラミネート加工した遊技説明POPが必要なくなるなど、ホールのデジタル化を推進するツールとしての役割も果たす。

「ビクトリー」の屋号で広島県内に26店舗、県外に6店舗を展開する伯和グループは6月1日、運営する全32店舗でパチンコ・パチスロ全台約1万3000台に『A‐TE‐RU』を導入した。アミューズメント事業部の吉本敏巳副部長は導入の経緯をこう語る。

「当社グループには、紙の広告宣伝物をなくしてデジタル化にシフトするという方針がありました。遊技機の入替の日には女性スタッフが遊技説明POPを1台ずつ取り替えていく作業が深夜に及ぶこともあります。これを導入すればスタッフの作業軽減につながるのではないかと思いました」

吉本副部長が会社に『A‐TE‐RU』の導入を提案すると、すぐに全店での導入が決まったという。

「会社がスタッフのことを一番に考えてくれたのが嬉しかったですね。どこかの店舗だけででは不公平なので、全店舗で導入しようと決めていただけました」

懸念されたのは、スマホを使いこなせない高齢者が多い店舗もあることだった。しかし、新しいシステムの使い方をきちんと説明することがお客様とのコミュニケーションの機会になるととらえ、スタッフの業務軽減を優先した。

かつてホールで働いていた経験を持つ株式会社A‐TE‐RUの佐々木健太郎社長は、現場の状況をよく理解しているひとりだ。

「店舗の実態は現場に立つことで問題が見えてきます。機種説明POPと一言でいいますが、そこには数々の作業があり、そこに携わるスタッフが多くの時間を割いている。『A‐TE‐RU』を導入すればこうした作業が必要なくなり、ボタンひとつで各台の機種情報を変更できるので大幅な業務軽減につながります」


店舗情報の一元管理へ

今回、取材に訪れたのは広島市内の繁華街に位置する『タワービクトリー』。5フロアの多層階店舗で総設置台数は815台。神開義史店長は『A‐TE‐RU』の導入効果をこう話す。

「多層階店舗なので台の入替時に台間POPを差し替えるのも大変な作業でした。移動台数が多い時には女性スタッフ3人でひとり1時間ほどかかります。そうした作業がなくなり、POPをリングに通す作業もなくなったので女性スタッフは喜んでいますし、その分、違う作業にあたってもらえています」

『A‐TE‐RU』では台番号ごとの機種情報をソフトウェアで一括管理。事前にどの台番号にどの機種を設置するかをワンタッチで変更できる。

「私は本部にPOPを依頼する作業が減りました（笑）。台ごとの設定作業は主任に任せているので、どこの台をどこに動かすかが事前にわかる。そのため作業時間の短縮にもつながり、主任の勉強にもなっています」



『A‐TE‐RU』の表示画面には機種情報のほかにも店舗情報などさまざまな情報が表示できる。

「機種説明POPだけでなく、紙でお客様に案内をしている販促物がほかにもたくさんあります。それらをすべて『A‐TE‐RU』に集約することで、店舗内の情報がすべてスマホで確認できる状況を作っていきたいですね。制作、印刷、ラミネート加工など本部スタッフの作業軽減にもつながると思います。スタッフの間接業務を軽減して、本来やるべきホールでの接客により注力してもらうことで店舗強化にもつながると期待しています」（神開店長）
　
進化し続けていくシステム

『A‐TE‐RU』の導入ホールでは、LINEやツイッターへの入口、台データサイトへの誘導、端玉景品や店内インフォメーションの表示など、企業の方針によってさまざまな使い方をしているという。A‐TE‐RUの小田部雄輔専務は、「活用方法は工夫次第で無限の可能性がある」とした上で、今後の目標をこう語る。

「私たちが尊敬する経営者に『脱皮できない蛇は死ぬ』と教えていただきました。これは変化に対応できない会社はいずれ潰れてしまうという意味があります。私たちは、常にホール様目線、お客様目線でシステムを改善し、変化に対応していきたいと思っています」








※『月刊アミューズメントジャパン』2022年8月号に掲載した記事を転載しました